先週のビットコインETFからの資金流出額は14億2,000万ドルに達し、その前週の12億6,000万ドルに続く大規模な売りとなりました。BTCは7万2,500ドルまで下落し、2月から4月にかけて推移していた6万〜7万ドルのレンジへ逆戻りするとの懸念が浮上しました。現物市場の集計スポット出来高データでは、7万ドル付近で押し目買いが入り、同水準の支持を守る動きが確認されています。

オープンインタレストのヒートマップデータによると、7万3,000〜7万4,000ドルの価格帯に約3億ドルのオープンインタレストが集中しており、この水準でトレーダーが新たなレバレッジロングポジションを構築した様子がうかがえます。また、気配値の買い・売り比率（注文板深度10%集計）はプラス圏に転じており、7万5,000ドル以下の価格帯を割安と見た買い意欲が一定程度存在することを示しています。この指標は−1から+1の範囲で推移し、ゼロを上回ると注文板の買い優位が強まっていることを意味します。

ETFの資金流出とBTCのCoinbaseへの入金タイミングは翌日に連動しており、この売り圧力が先物市場でのロング清算を断続的に引き起こしています。現物CVDデータは、押し目買い勢力が売り圧力を完全に吸収するほどの規模には至っていないことを示しており、下落トレンドの反転には至っていない状況です。

短期的な相場の転換には、米国とイランの和平交渉進展、現物ビットコインETFへの資金流入再開、原油価格の下落、さらには米政府による戦略的ビットコイン準備への追加取得に関する声明など、新たな材料の登場が必要とされています。現時点では、これらの要因が揃うかどうかは不透明な状況です。